【転職後のリスク回避】転職に危険、リスクの高いベンチャー・スタートアップの特徴

悩んでいる人

スタートアップ・ベンチャーへの転職を考えていて、転職をしてはいけない危険なスタートアップやベンチャーの特徴について知りたいです。

こんな疑問を持っている人のお悩みにお答えします！

筆者の私は、転職3回、計50社ほどの大手企業からベンチャー企業までの選考の受けた経験や、自身もSaaS企業でCOOを務めた経験などを元に記事を製作しております。

CareerBiz編集長

現在、リクルートや楽天、Yahoo、LINE、DeNA、サイバーエージェントなどいわゆるITメガベンチャーから、ユーザーベース、sansan、freee、マネーフォワードなどの新興のITメガベンチャーが新卒市場、転職市場問わず、人気が高くなってきています。

さらに、メガベンチャーだけではなく、いわゆるスタートアップやベンチャー企業への転職も数年前と比べると格段に転職をしたり、転職を検討する人も増えてきました。

そこで、今回はスタートアップやベンチャー企業へ転職を考えているあなたに、

などを、わかりやすく解説していきたいと思います。

スタートアップ・ベンチャー企業の取り巻く環境について

まず、前提知識として、スタートアップ・ベンチャー企業の取り巻く環境について解説してみたいと思います。

上記の表のようにスタートアップやベンチャー企業への資金の流入も格段に増え、さらに数十億単位で資金調達を行う会社も多くなってきており、創業から2~3年程度ですぐ倒産させたり、資金調達ができずに身売りを行うようなケースは、ほとんど無くなってきているのが実情です。

さらに、先程言及したスタートアップやベンチャー企業への資金の流入が増えたことと、優秀な人材に対する採用競争が激しくなったことなどで、給与を高く設定するスタートアップ・ベンチャーも増加しており、日本経済新聞社がまとめた2021年の「NEXTユニコーン調査」では、2020年度の平均年収は上場企業の平均に匹敵し、21年度は630万円と5%（29万円）増える見通しとなっています。

このようにスタートアップやベンチャー企業は、昔と比べると資金面で安定してきているため、すぐに倒産するなどのリスクはほとんどないと言えるかもしれません。

しかし、とはいえまだ気持ち的にスタートアップやベンチャー企業で働くことに一定の不安がある人もいるでしょう。

スタートアップ・ベンチャー企業の資金調達ラウンドの違いについて

転職前に知っておくべきスタートアップ・ベンチャー企業の前提知識として、スタートアップやベンチャー企業の資金調達ラウンドというものがあります。

資金調達ラウンドは、会社員の9割くらいの方は知らない用語だと思いますが、スタートアップ・ベンチャー企業を調査・理解する際には重要な用語でもあるので、是非覚えておいて損はございません。

まず大前提として、スタートアップ・ベンチャー企業は、銀行等からの借り入れだけでなく、エクイティファイナンスによって、資金調達を行う場合がかなり多いです。

エクイティファイナンスとは、企業が株式を発行して、事業のために資金を調達する方法で、具体的には以下のような例になります。

このような形で、スタートアップ・ベンチャー企業は、調達した資金をどんどん事業に投資していき、事業や会社を成長させていきます。

スタートアップ・ベンチャー企業の場合は、早期の利益の創出というよりは、投資された資金を赤字でも、マーケティング費や人件費などに、どんどん投資して成長させることが求められるため、資金が無くなりそうな場合は、上場を目指して次々とエクイティファイナンスでの資金調達を繰り返します。

そのため、大きく成長している前提ですが、資金調達の数が多い企業ほど、資金調達ラウンドが進んでいる = 成長している企業と考えることができます。

※厳密には、成長していない会社で背水の生き残り文脈の資金繰りのためにエクイティファイナンスで資金調達の数が多い会社もありますが、数としてはそこまで多くありません。

スタートアップ・ベンチャー企業の資金調達ラウンドは以下の種類に分類することができます。

こちらの5つのラウンドは、上場前のスタートアップやベンチャーのみを指します。

それでは、それぞれの資金調達ラウンドについて、詳しく解説していきます。

スタートアップ・ベンチャー企業の資金調達ラウンド①：シードラウンド、エンジェルラウンド

スタートアップ・ベンチャー企業の資金調達ラウンドの1つ目は、シードラウンド、エンジェルラウンドです。

シードラウンド、エンジェルラウンドですが、このような状態のスタートアップ・ベンチャー企業を指す場合が多いです。

スタートアップ・ベンチャー企業の資金調達ラウンド②：シリーズAラウンド

スタートアップ・ベンチャー企業の資金調達ラウンドの2つ目は、シリーズAラウンドです。

次にのシリーズAラウンドですが、このような状態のスタートアップやベンチャー企業を指す場合が多いです。

スタートアップ・ベンチャー企業の資金調達ラウンド③：シリーズBラウンド

スタートアップ・ベンチャー企業の資金調達ラウンドの3つ目は、シリーズBラウンドです。

次のシリーズBラウンドですが、このような状態のスタートアップやベンチャー企業を指す場合が多いです。

スタートアップ・ベンチャー企業の資金調達ラウンド④：シリーズCラウンド

スタートアップ・ベンチャー企業の資金調達ラウンドの4つ目は、シリーズCラウンドです。

次のシリーズCラウンドですが、このような状態のスタートアップやベンチャー企業を指す場合が多いです。

スタートアップ・ベンチャー企業の資金調達ラウンド⑤：シリーズDラウンド以降

スタートアップ・ベンチャー企業の資金調達ラウンドの5つ目は、シリーズDラウンド以降です。

次にシリーズDラウンド以降ですが、このような状態のスタートアップやベンチャー企業を指す場合が多いです。

※シリーズDラウンドより先には、シリーズEやシリーズFラウンドなども存在しますが、日本の企業ではそこまで行く企業はそこまで多くなく、シリーズDとあまり経営の状態は変わらないため、シリーズD以降とまとめています。

スタートアップ・ベンチャー企業の資金調達ラウンドの違い：M＆Aおよび上場ステージ（おまけ）

日本のスタートアップ、ベンチャー界隈では、一つのマイルストーンやゴールとして、M＆Aや上場でEXIT（イグジット）できるかどうかを起業家は目指しています。

そのため、M＆Aや上場でEXIT（イグジット）した会社は、先ほどの上記のステージとは別物と考えて良いでしょう。

特に上場している会社の中で明確な区分けはありませんが、会社の規模によって、会社の雰囲気や戦略などもまるで異なります。

特に、IT業界の場合、上場後の会社はメガベンチャーというジャンルが存在しますが、他に何か分け方があるかというと、そうではありませんが、上場企業でもベンチャーと呼ばれる会社は多く存在します。

メガベンチャーについて気になった方は、こちらの

▶ 転職前に知るべきITメガベンチャーへ転職・就職するメリットとデメリット一覧 記事をご覧になってみてください。

転職に危険なスタートアップやベンチャー企業の特徴

それでは、上記の前提知識を踏まえて、転職前に知っておくべき、転職に危険なスタートアップやベンチャー企業への特徴について紹介したいと思います。

危険なスタートアップやベンチャー起業は、主に先ほどのシードステージから、ミドルステージに存在しており、今回の記事はそれらの企業を想定して、書いております。

結論から申し上げると、転職に危険なスタートアップやベンチャー企業の特徴については、以下の3つのものがあります。

転職に危険なスタートアップやベンチャー企業の特徴①：結果を出しているVC（ベンチャー・キャピタル）やエンジェル投資家が出資していない

転職に危険なスタートアップやベンチャー企業の特徴の1つ目は、結果を出しているVC（ベンチャー・キャピタル）やエンジェル投資家が出資していないです。

前提として、ベンチャーキャピタル（VC）やエンジェル投資家は、当然、全知全能ではないので投資として成功する場合もあれば、失敗する場合もあります。

しかし、スタートアップやベンチャーの投資においては、過去に結果を出しているベンチャーキャピタルやエンジェル投資家には、成功する確率の高いスタートアップやベンチャーの方から投資の打診の話が多くやってくる確率が高いのが実情です。

みなさんが、仮に冒険系漫画の漫画家だったときに、業界最大手の集英社に応募して漫画を掲載してほしいと思うのと同じように、結果を出しているベンチャーキャピタルやエンジェル投資家には、いわゆる良いと思われる投資案件が集まってきます。

そのため、結果を出しているベンチャーキャピタルやエンジェル投資家が入っていることは、一定のフィルタリングがかかっていると理解して頂いて良いでしょう。

さらに、結果を出しているベンチャーキャピタルやエンジェル投資家が複数投資している案件は、業界内でも激アツ案件だと思われている確率が高いです。

結果を出しているベンチャーキャピタル（VC）やエンジェル投資家の探し方

それでは、具体的に結果を出しているベンチャーキャピタルやエンジェル投資家ってどうやって見極めれば良いのか？と疑問に思っている方向けに探し方を紹介したいと思います。

結果を出しているベンチャーキャピタルやエンジェル投資家は、以下の手順で探してみるのがオススメです。

IPOとは、株式上場を果たした企業のことで、EXITと表記されている企業は、どこかの企業へM＆Aを果たした（買収された）という意味です。

EXIT（買収されること）はネガティブに捉える方もいるかもしれませんが、ベンチャー界隈では魅力のある会社と思われて買収されたという意味でポジティブに捉えることがほとんどです。

そのため、IPOやEXITした企業に多く投資しているベンチャーキャピタルは、結果を出していると言うことができます。

実は、起業家は資金調達の際に単なる資金の提供だけではなく、会社経営や事業運営の知識を提供してくれそうな人を株主に入れて、事業の成功確率を上げようとします。

そういった意味合いだと、VCよりもエンジェル投資家にそういった知識提供の役割の意味合いを求める場合が多かったりします。

そのため、過去・現在も事業を一定の成功をさせて、上場やExitを経験をした起業家には多くのエンジェル投資の話が舞い込んでくる場合があります。

転職に危険なスタートアップやベンチャー企業の特徴②：短期間での正社員の採用人数が多すぎる

転職に危険なスタートアップやベンチャー企業の特徴の2つ目は、短期間で正社員の採用人数が多すぎるです。

なぜ、短期間で正社員の採用人数が多いことが問題なのかと言うと、中長期的に見たときに、人が入社するたびに生産性が落ちていく可能性や、組織崩壊を起こす可能性があるためです。

スタートアップやベンチャーは少ない資金でやりくりしなければならない、短期間で成長しすぎているなどの理由で、人手不足となっている確率が高いです。

しかし、資金調達をしたことで、手元に今まで以上のキャッシュがあることと、どんどんを事業を投資をするべきだという理由で、必要以上に人を採用してしまうケースがあります。

そのような必要以上に人を採用してしまう企業は、以下のような特徴があります。

①と②に関して、そもそも人手不足で忙しいから、工数感を把握することや新入社員の受け入れ体制を作ることなんて、スタートアップやベンチャーには不可能だと思う人もいるでしょう。

しかし、どんな優秀でかつ、その事業に対して造形の深い人でも一定のレベルまでは知識の共有がないと、新しい環境で自律的に働くことは不可能です。

特にスタートアップやベンチャーの場合は、知識やナレッジがドキュメント化されておらず、既存の社員に聞かないと解決しないことがしばしばあります。いわゆる属人化という現象です。

このように属人化されている組織において、新入社員が一定のペースや人数で入社してきた場合、新入社員の対応コストによって、既存の社員の生産性は落ちていきます。

また、③の問題があるのにも関わらず、どんどんを人を採用してしまうと、組織に（スキル面でもマインド面でも）合わない人が組織に混入してしまうリスクが高まります。

そうなった場合、社内のコミュニケーションコストが増大し、社員間の人間関係の問題や、それらを起因とした既存社員の退職、新入社員の早期退職などの様々な問題が顕在化してきます。

組織崩壊が一度起きると、それを立て直すのは容易ではなく、再発防止まで手を付けようとすると、組織規模にもよりますが、10人くらいの会社規模でも6ヶ月~1年くらいの期間が必要になります。

本来は急成長を遂げなければならないスタートアップやベンチャーにとって、その半年や1年をリカバリーに要してしまう期間は、成長の致命傷となりかねません。

そのため、短期間で正社員の社員が多いと思う会社については、先ほど挙げたポイントで問題が起きていないか確認することが大事です。

転職に危険なスタートアップやベンチャー企業の特徴③：資金調達前後すぐに全国向けのTVCMなどを行っている

転職に危険なスタートアップやベンチャー企業の特徴の3つ目は、資金調達前後すぐに全国向けのTVCMなどを行っているです。

こちらも、人の採用と同じように資金調達をしたことで、手元に今まで以上のキャッシュがあることと、どんどんを事業を投資をするべきだという理由で、全国向けのTVCMを行うケースがあります。

TVCMを打つこと自体は特に何も問題はありませんが、あまり深い目的がない、かつ売上も大してないにも関わらず、TVCMだけでなくマーケティングに巨額の資金を投入する会社があります。

全国向けのTVCMは他のマーケティング手段に比べて、キャスティング費用などにもよりますが、圧倒的にコストが大きい施策の1つで、億近いお金がかかったりします。

もちろん、1つのマーケティングチャネルの有効性の検証という目的でTVCMを実施する場合もあります。

しかし、その場合、一般的には東海地方などの一部の地域に絞っての配信をするなど、コストを抑えた形で行うことが一般的です。

そのため、いきなり全国向けTVCMを始めるということは、それなりのマーケティングチャネルとしての有効性が証明されていない限りは、ある程度の博打的行動の可能性が高いです。

もちろん、スタートアップやベンチャー企業には「勢い」や「ロジックを越えた勝負感、意思決定、直感」はすごく大切です。

しかし、その他のマーケティング施策によって、売上があまり伴っていないにも関わらず、一発逆転的な発想でTVCMを行っている会社は危険と判断するべきです。

具体的には、面接で以下のような質問をしてみることがオススメで、これらの質問に答えられない場合は合理的な判断の元で意思決定をしていない可能性が高いです。

スタートアップやベンチャー企業への転職でのリスク

転職前に知っておくべきスタートアップやベンチャー企業への転職でのリスクについて紹介したいと思います。

スタートアップやベンチャー企業への転職でのリスクについては、以下の4つのものがあります。

スタートアップやベンチャー企業への転職でのリスク①：会社が倒産したり、関わっている事業がM&Aで他の会社へ身売りされる

スタートアップやベンチャー企業への転職でのリスクの1つ目は、会社が倒産したり、関わっている事業がM&Aで他の会社へ身売りされるです。

せっかく希望や高いモチベーション、事業への強い関心などのポジティブな気持ちを持って転職しても、会社や事業がなくなってしまったら、すごく悲しいですよね？

しかし、スタートアップやベンチャーではそのような事態は、ごく稀に起こってしまいます。

スタートアップやベンチャーでは会社のステージにもよりますが、上記の図を見ると、5年後には約20%の企業が倒産していることがわかります。

しかし、現実としては倒産のリスクよりも、会社自体や自分が関わっている事業がM&Aで他の会社に身売りされてしまうことのリスクの方が遥かに可能性が高いです。

身売りとなった場合は、必ずしもその会社に転籍できるわけではなく、人によっては下の例のように事実上の整理解雇になってしまう人もいます。

スタートアップやベンチャー企業への転職でのリスク②：転職前に聞いていた業務と全く異なる業務をやることになる

スタートアップやベンチャー企業への転職でのリスクの2つ目は、転職前に聞いていた業務と全く異なる業務をやることになるです。

スタートアップやベンチャーへの転職を考えている人は、スキルアップや今よりもビジネスパーソンとしての実力をつけたいと考えている人が多いと思います。

しかし、そのスキルアップや実力を付けるとは、厳密には以下のように3つの方向性があると思います。

特に、①の期待値でスタートアップやベンチャーへの転職を考えている人の場合は入社当初との期待値がズレてしまう可能性が一番リスクとして高まってしまうかもしれません。

スタートアップやベンチャーでは経営がとにかく目まぐるしく変わる場合があるため、「転職前と話が違うじゃないか！」と怒ったり、残念に思うよりも、積極的に今まで経験したことのない業務にチャレンジができるポジティブに受けれながらやってみるくらいの気持ちでいた方が良いかもしれません。

スタートアップやベンチャー企業への転職でのリスク③：収入・給与が上がらない

スタートアップやベンチャー企業への転職でのリスクの3つ目は、収入・給与が上がらないです。

スタートアップやベンチャーでは、評価制度や報酬制度が整って場合も多く、特に会社設立まもない頃は社員の給与を上げるような余裕もない場合が多いです。

さらに、事業自体が伸びていなければ、当然給与を上げられる余裕はないため、最低1~2年くらいは給料据え置きということもありえます。

しかし、事業が伸びていて、さらに大きな資金調達をしたタイミングなどでは給与が上がる可能性が上がる場合もあるため、大企業のように安定的に給与が上がっていくようなイメージを持っているとそのギャップに悩んでしまうかもしれません。

スタートアップやベンチャー企業への転職でのリスク④：チームメンバーと合わない

スタートアップやベンチャー企業への転職でのリスクの4つ目は、チームメンバーと合わないです。

大企業の場合だと、仮にメンバーと合わない場合でも部署やチームの配置換えなどの処置を受けられる場合や、自ら異動できる機会もありますが、スタートアップやベンチャーでは単一事業で部署など別れていない場合も多く、否が応でも業務上関わらなければならければなりません。

さらに、人の問題で辞めてしまう場合は次の転職活動でもマイナスの印象がついてしまうため、次の転職自体の成功確率も下がってしまうかもしれません。

スタートアップやベンチャー企業への転職でリスクを回避する方法

次に、スタートアップやベンチャー企業への転職でのリスクのそれぞれの項目に対する、リスクの具体的な回避方法について解説したいと思います。

転職でのリスク回避方法①：会社が倒産したり、関わっている事業がM&Aで他の会社へ身売りされる

こちらは端的には、会社が倒産したり、関わっている事業がM&Aで他の会社へ身売りされるような企業を見極めて選ばないということが答えになってしまいますが、どうやってそれを見極めれば良いのか、解説したいと思います。

ポイントは入社前のオファー面談の際などに以下の3つのことをしっかりと確認するようにしましょう。

オファー面談で確認すべきポイント①：現在の業績や~業績の見通しについて

まず、現在の業績や~業績の見通しについてですが、ここが一番大事といっても過言ではありません。

企業側は秘密事項として正確に答えてくれない可能性もありますが、そういった透明性のない会社は選ばない方が得策かもしれません。

しかし、入社後のリスクを回避するためには、とても大事なことだとは思うので、NDA（秘密保持契約）を結んででも確認してみることをオススメします。

具体的には以下の数字がどうなっているのか聞いてみると良いでしょう。

大前提として、スタートアップやベンチャーでは赤字であること自体は必ずしも悪ではありません。

しかし、あまりにも長い期間、単月黒字にすらならないビジネスなどは当然、投資家からも見込みがないと評価され、資金調達などがうまくいかなくなったりするために、会社が倒産したりM&Aなどで身売りが起こるわけです。

こちらのグラフはテーマを決めて投資が出来るサービス（アプリ）を展開する、FOLIO社の損益計算書のグラフです。

ちなみに、FOLIO社は、LINE、ゴールドマンサックス、電通ベンチャーズ、三井物産などのそうそうたる大企業などから累計91億円もの資金調達を行なって事業を行なっておりましたが、

上記のグラフを見ての通り、2019年の年間の売上が約1100万円に対して、営業利益（売上-費用）が約24.3億、2018年も年間の売上が約1400万円に対して、営業利益（売上-費用）が約8.5億もあり、単純計算ですが、コストを3倍かけたにも関わらず、売上は伸びるどころは下がってます。

これは極端な例かもしれませんが、このような状態を知らないまま転職を決めてしまうと恐ろしいとは思いませんでしょうか？

なので、是非、先ほどご紹介した指標を面談などの際に確認してみることをオススメします。

実際に、FOLIO社は、ネガティブなM＆Aではないですが、SBIホールディングスに2021年8月に買収されています。

オファー面談で確認すべきポイント②：今後の事業の戦略について

次に、今後の事業戦略についてですが、先ほどの数字などを聞いた上で、具体的にどのような施策を行なっていくつもりなのか聞いてみると良いでしょう。

ただし、会社側もあくまで仮説の域を出ない範囲での意見となるため、ポイントとしてはそれがどれくらい具体性のある施策なのかどうかを見極めると良いでしょう。

オファー面談で確認すべきポイント③：社長の事業に対する想いについて

最後のポイントですが、意外とこの社長の事業に対する想いというものも大事なポイントになります。

社長が儲かりそうだから事業を始めたなどの理由は決して悪いものではないですが、逆にいうと思い入れがないために手放すことに躊躇はあまりないのと、M&Aなどの場合、社長は株を保有しているため、株売却での利益なども条件によっては出ることもあります。

場合にはよりますが、M&Aなどは社長や経営陣の一部だけが儲かるようなことも有りうるため、その儲けのために自分たちが別の会社に売られてしまうという側面が有ります。

そのため、しっかりと社長の会社や事業に対する想いなども確認してみることも良いでしょう。

転職でのリスク回避方法②：転職前に聞いていた業務と全く異なる業務をやることになる

こちらはのポイントは入社前のオファー面談の際などに以下の4つのことをしっかりと確認するようにしましょう。

しっかりとこのようなことを確認すれば、入社後の自分の働くイメージなどは具体的につくと思いますし、仮に入社後に何か変化があったとしてもそれなりに想定内と思うこともできると思います。

転職でのリスク回避方法③：収入が上がらない

こちらはのポイントは入社前のオファー面談の際などに以下の4つのことをしっかりと確認するようにしましょう。

当然、収入を上げるにはしっかりと会社全体で業績を伸ばす、個人で結果を出すことは当たり前の前提ですが、頑張って結果を出したのにも関わらず評価されないことはただ損をしていることと同じで労働搾取されていることになります。

入社後に損をしたと思っても遅いので、しっかりとこのあたりのことを確認してから転職した方が良いでしょう。

転職でのリスク回避方法④：チームメンバーと合わない

最後に、チームメンバーと合わないリスクの回避方法ですが、内定後出来るだけ色んな社員と実際に話させてもらったり、オフィスの中を見学させてもらうなどお願いしてみることがオススメです。

他の社員の方の時間を取ってしまうため、気がひける人もいるかもしれませんが、入社後に後悔しないように行なってみることが良いでしょう。

スタートアップ・ベンチャー企業に転職・就職するメリット

それでは実際に、スタートアップ・ベンチャー企業に転職する・就職するメリットとは何なのか気になっている人もいるかと思います。

そこで、次はスタートアップ・ベンチャー企業に転職する・就職するメリットについて解説したいと思います。

スタートアップ・ベンチャー企業に転職する・就職するメリットとしては、以下の3つのことがあり、それぞれ解説していきたいと思います。

スタートアップ・ベンチャー企業に転職・就職するメリット①：仕組みやルールを作れるチャンスがある

スタートアップ・ベンチャー企業に転職・就職するメリットの1つ目は、仕組みやルールを作れるチャンスがあるです。

まず、大企業などでは0ベースで仕組みやルールを作る経験を積むことは、よほどのことがない限り、難しいと言えるでしょう。

スタートアップやベンチャーでは良くも悪くも、業務オペレーションが属人化されていたり、会社としてのルールや業務上の仕組みが未整備の場合がほとんどです。

しかし、会社が成長していく上で業務が属人化されていたり、業務が仕組み化されていないと、人が増えるたびに逆に業務が非効率なことが増えていってしまい、結果的に生産性が上がらないことがしばしば起こります。

そのような状況で中で、仕組みやルールを作って、成長しながらも全体の生産性をあげられる人はスタートアップやベンチャーでは非常に重宝されます。

さらに、そのように全体のことを考えながら、チーム全体の業務設計や仕組みづくりができる人は、会社の大小関わらず、マネージャーとしてのスキルとして求められるため、市場としての価値が高まります。

そのため、スタートアップやベンチャーで若いうちから、そういった会社全体、部署全体、チーム全体の仕組みやルール作りの経験を積めることは今後のキャリアにとって、とてもプラスになります。

スタートアップ・ベンチャー企業に転職・就職するメリット②：経営者の近くで働くことができる

スタートアップ・ベンチャー企業に転職・就職するメリットの2つ目は、経営者の近くで働くことができるです。

スタートアップやベンチャーでは経営者の近くで働くことができるため、経営者の日々の意思決定が身近に感じられることができます。

そういった全体のことを俯瞰して意思決定している人の思考を日々トレースできるようになると、自分が経営者の立場だったらどうするべきか考える癖がつくようになり、自分の業務の局所的な視点から全体を見る視点を身に付けることができるようになるでしょう。

普段からそういった視点を持ちながら仕事をすると、様々ことに意識が向くようになり、成長意欲なども湧いたりするでしょう。

また、そのような自分の思考を経営者などにぶつけてディスカッションできるようになれば、全体感を意識して働いている人だと思われ、マネージャー職を任されたりすることもあるでしょう。

スタートアップ・ベンチャー企業に転職・就職するメリット③：幅広い業務に携われることができる

スタートアップ・ベンチャー企業に転職・就職するメリットの3つ目は、幅広い業務に携われることができるです。

スタートアップやベンチャーは、人をたくさん雇うことができない場合がほとんどであり、１つの業務を行うよりもマルチタスクで業務も進めていかなければならないこともしばしばあり、営業をやりながら、マーケティングや広報を兼ねるといった複数の異なる職種の仕事を行うことも決して珍しくありません。

また、会社が成長すれば成長するほど、今後の会社の成長のために行わなければならない業務が増えていきます。

そのため、特に優秀な人ほど新しい業務にアサインされたり、チームや部署の立ち上げなどの機会も増え、様々な業務にチャレンジできる機会が訪れるため、スキルアップやキャリアアップを行うことができます。

スタートアップ・ベンチャーに転職・就職するデメリット

次に、スタートアップ・ベンチャー企業に転職する・就職するデメリットについて解説したいと思います。

スタートアップ・ベンチャー企業に転職する・就職するデメリットとしては、以下の3つのことがあり、それぞれ解説していきたいと思います。

スタートアップ・ベンチャーに転職・就職するデメリット①：実は成長する機会がない場合がある

スタートアップ・ベンチャーに転職・就職するデメリットの1つ目は、実は成長する機会がない場合があるです。

スタートアップやベンチャーは実力主義なところがある一方で、大企業のように評価制度や1on1などの上司との定期的な面談がなかったりすることがあります。

また、人材を育成しようとする意識もかなり希薄なため、大企業では今後の育成も踏まえて、こういった業務を任せて経験を積ませようという意識も働いたりしますが、スタートアップやベンチャーでは自分から積極的に提案を行なったり、コミュニケーションを取らないと入社からずっと同じことをしていたり、上司などが指示した職務しかしていなかったという場合も往々にあります。

また、スタートアップやベンチャーでは会社が成長していくと、外部からどんどん優秀なスペシャリストが入社してくる場合があり、そういった人にどんどんチャレンジングな業務が行き渡ってしまい、自分が成長できたかもしれない機会を奪われてしまう可能性もあります。

スタートアップ・ベンチャーに転職・就職するデメリット②：実は給与が全然上がらない場合がある

スタートアップ・ベンチャーに転職・就職するデメリットの2つ目は、実は給与が全然上がらない場合があるです。

スタートアップやベンチャーでは、評価制度や報酬制度がない場合が多いです。

そのため、経営者の気まぐれで急に給与が上がったりすることもあれば、そういった気まぐれが起きず、ずっと給与が据え置きのまま時間だけが過ぎていく場合も少なくありません。

また、勤怠システムなどもなく、残業時間などが計算されていない場合もあり、今まで残業代をもらっていたような人は相対的に給与が下がってしまうような場合もあります。

スタートアップ・ベンチャーに転職・就職するデメリット③：実は会社とミスマッチする場合がある

スタートアップ・ベンチャーに転職・就職するデメリットの3つ目は、実は会社とミスマッチする場合があるです。

スタートアップやベンチャーでは会社自体が社員の人数が少なく、また、創業期の会社は比較的変わっているような強烈のキャラクターを持った人が多かったりします。

また、社長の性格やキャラクターがそのまま社風に反映されている場合が多く、さらに社員が少し内向きで村社会的なノリがあったりして、新入社員が溶け込みにくいこともしばしばあります。

そのため、せっかく入社したものの数日経過して、その会社の本質が見えてきた途端、実は自分と合わなかったということも起きかねません。

まとめ

転職前に知るべきベンチャーやスタートアップへの転職のリスクについての情報をまとめましたが、いかがでしたでしょうか？

転職など自分から環境を変えることは、「面倒臭い」、「気が乗らない」という気持ちはあると思います。

しかし、悶々とした気持ちで働き続けることは、圧倒的に人生の時間を無駄にしているのと、人生のリスクを増やしている行為になるので

やらない後悔よりは、まず行動してみて、行動しながら考える方が生産的になると思います。

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「キャリトレ」は、1日5分、レコメンドされる求人に対して「興味がある」を選択することで、自分の本当の価値や新しい可能性を発見できる転職サイトです。

「キャリトレ」がすごいのは、1日ずつレコメンドされる求人のなかから「興味がある」求人を選択するだけで、AIがより自分にマッチした志向性に合う求人がレコメンドされたり、企業からスカウトが届くようになります。

そのため、使えば使うほど、AIがあなたの好みを学習してくれて、自分のキャリアの可能性を発見することができます。

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リクナビNEXT

リクナビNEXT は、20代の約200件の口コミ調査の結果、どの指標においてもNo.1で、全ての人におすすめできる転職サイトです。

機能面では、「サイトの操作性」「求人情報の見やすさ」「スカウト機能」の3つが優れているため、非常に使いやすいです。

さらに、リクナビNEXTには、『グッドポイント診断』と呼ばれる評判のサービスがあり、これは、会員登録すると、無料で使えるサービスで、質問に答えていくと自己分析と自分の強みが知ることができます。

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