Fintech（フィンテック）ベンチャー・スタートアップ業界へ転職！業界動向や転職おすすめ企業

悩んでいる人

Fintech（フィンテック）業界・企業への転職を考えていて、Fintech（フィンテック）ベンチャーやスタートアップについて色々知りたいです。

こんな疑問を持っている人のお悩みにお答えします！

筆者の私は、転職3回、計50社ほどの大手企業からベンチャー企業までの選考の受けた経験や会社員自体の業務として、様々な業界の分析を行ってきた経験などを元に記事を製作しております。

CareerBiz編集長

現在、Fintech（フィンテック）ベンチャー業界はIT業界の中で盛り上がっている事業領域の1つと言われています。

そこで、今回はFintech（フィンテック）ベンチャー業界・企業について知りたい、転職を考えているあなたに、

を、わかりやすく解説していきたいと思います。

Fintech（フィンテック）業界とは？

まず、Fintech（フィンテック）業界とは何なのか解説したいと思います。

画像引用：エムエースタンド

まず、Fintech（フィンテック）とは、金融（Finance）と技術（Technology）を組み合わせた造語で、金融サービスと情報技術を結びつけたさまざまな革新的な動きを指しています。

上記の図は、日本国内の主なFintech（フィンテック）業界業界をまとめた図（カオスマップ）となります。

Fintech（フィンテック）業界業界では様々な分野がありますが、上記のカテゴリーの中でより技術的に盛り上がっている領域を紹介したいと思います。

Fintech（フィンテック）業界の注目分野①：QR決済・ペイ送金

Fintech（フィンテック）業界の注目分野の1つ目は、QR決済・ペイ送金分野です。

QR決済は、スマホ端末を使用した決済方法や、QRコード決済のサービスを指します。

ペイ送金とは、スマホのアプリを使用して、そのアプリで保有されているお金を送りあることができるサービスです。

日本では、2016年~2017年頃に中国でのスマホ決済・スマホ送金の盛り上がりを受けて、日本でも今後流行るのではないかと、大手企業からスタートアップが挑戦していた領域でした。

現状、QR決済市場はZホールディングスや楽天などのインターネットレイヤーの会社や、通信キャリアの大手企業の参入や、政府のキャッシュレス推進の動きからユーザーの利用機会が増えてきました。

しかし、ペイ送金市場に関しては、Pay市場と比べると市場の形成が進んでいない現状があり、実際にスタートアップでは、paymoは事業撤退、Kyashはメイン機能をクレジットカードにピボットなどしています。

利用が進まなかった理由としては、スマホの送金アプリに一度チャージしてから、相手に送るUX（ユーザー）体験が設計されているものの、当時は、スマホアプリにお金がチャージされている人がほとんどいなかったことが考えられ、逆に今後、国民のスマホアプリに常にお金がチャージされている状態が担保できれば、ペイ送金市場が成り立つ可能性もあります。

実は韓国で普及した「Toss」というスマホ送金サービスは、相手の電話番号がわかるだけで、自分の銀行口座から相手の銀行口座に直接振り込まれるという、簡単なUX（ユーザー）体験になっています。

現状、ある程度普及しているQR決済市場ですが、ポイントばら撒きによる消費者側の獲得と、手数料無料という戦略での店舗側の獲得を進めてきました。

QR決済市場ですが、2021年頃から店舗の手数料無料を廃止しており、さらに、メルカリではスマート支払いという機能で、マネタイズも強化し始めています。

Fintech（フィンテック）業界の注目分野②：融資・ローン

Fintech（フィンテック）業界の注目分野の2つ目は、融資・ローン分野です。

融資・ローン分野のトレンドとしては、以下の特徴があります。

特に、ベンチャー・スタートアップ界隈では、「顧客と金融機関との最適なローンのマッチング」の領域が参入しやすく、盛り上がっている傾向にあります。

また、世の中の流れ的にも副業と近い流れでサラリーマンでも最近は、不動産投資を始めてる人も増えてきているため、そういった不動産投資をする場合にでも、最適な金利のローンを組む需要はこれからも増えてくると予想されます。

Fintech（フィンテック）業界の注目分野③：会計・財務

Fintech（フィンテック）業界の注目分野の3つ目は、会計・財務分野です。

会計・財務の分野は、以前ではクラウド化されていない基幹業務システム（ERP）が主流でしたが、近年ではfreee（フリー）やMoney Forward（マネーフォワード ）などのSaaS企業のIPOが増えてきており、最近ではDX化の流れによって、今後も引き続き伸びる領域となっています。

Fintech（フィンテック）業界の注目分野④：PFM（個人財務管理）

Fintech（フィンテック）業界の注目分野の4つ目は、PFM（個人財務管理）分野です。

PFMとは、「Personal Financial Management」の略であり、個人財務管理と呼ばれることが多く、個人のお金のことを管理するソフトウエアのことを指します。

具体的には、ID連携機能を使用して、複数の銀行・証券やクレジットカードなどの口座情報を一元的に確認・管理して、効率的に資産設計・管理を行うためのサービスです。

Fintech（フィンテック）業界の注目分野⑤：個人資産運用

Fintech（フィンテック）業界の注目分野の5つ目は、個人資産運用分野です。

個人資産運用の分野は、AI（ロボット）を活用した自動運用やスマホで気軽にできることを売りにしたサービスが近年登場してきています。

今まで資産形成や株取引に興味のなかった人たちをターゲットとしているケースが多いです。

一時期は、ビットコインの方が人気が高かったものの、コインチェック以降、ビットコインの需要が下がってしまったことと、老後の2000万問題によって、資産形成に興味を持つ人が増えてきている流れのため、今後成長して行く可能性が高い領域です。

Fintech（フィンテック）業界の注目分野⑥：保険

Fintech（フィンテック）業界の注目分野の6つ目は、保険分野です。

保険に関しては、保険版FinTech（フィンテック）として、InsurTech（インシュアテック）と呼ばれたりもしています。

InsurTech（インシュアテック）の分野では、長らくライフネット生命が業界を牽引してきましたが、最近では、以下のようなベンチャーやスタートアップの参入も増えてきています。

InsurTech（インシュアテック）によって、保険会社は保険業務の効率化、革新的な商品を生み出すことや、コストの削減まで可能になると言われています。

矢野経済研究所の2021年6月の調査によると、2021年度の国内InsurTech（インシュアテック）市場規模は、参入事業者売上高ベースで前年度比145.7％の1,880億円の見込みになると予想されています。

さらに、2023年度の国内InsurTech（インシュアテック）市場規模は、参入事業者売上高ベースで、2,800億円に達すると予測されており、今後の成長に期待です。

Fintech（フィンテック）業界の注目分野⑦：仮想通貨

Fintech（フィンテック）業界の注目分野の7つ目は、仮想通貨分野です。

仮想通貨は、2017年12月頃までは、TVCMがたくさん放映され、1ビットコインあたり200万相当の価値にまで高騰していました。

しかし、2018年1月にコインチェックが保持している仮想通貨のうちNEM（ネム）（通貨記号はXEM）建ての顧客資産がクラッキングにより取引所から外部に送金されさらに別口座に移転されてほぼ100%流出してしまう事態が発生し、約100億円の損害を出してしまう事件が起きてしまいました。

この事件を契機に、金融庁は、業者の審査をより厳しく行いました。その結果、ほとんどの業者が新規に参入できなかったり、途中で清算してしまう会社も増えていきました。

また、消費者の間でもNUM流出事件以降は、仮想通貨を取引する人が激減し、事件直後は1ビットコインあたり200万円近くから、70万円近くまで暴落してしまいました。

現在は、新規参入のハードルはかなり高いものの、生き残ったサービスで取引することは可能です。

Fintech（フィンテック）業界の注目分野⑧：ソーシャルレンディング

Fintech（フィンテック）業界の注目分野の8つ目は、ソーシャルレンディング分野です。

ソーシャルレンディングとは、お金を借りたい会社や人（借り手）とお金を運用して増やしたい人（貸し手）をマッチングするサービスです。

仕組みとしては、インターネットを活用し、ウェブサイト上で資産運用したい個人から小口のお金を集め、その資金を企業に融資します。

サービスにもよるものの、投資したい人は、最少投資額は1万円と、元本が少なくとも始めやすいのが特徴です。

ソーシャルレンディングとクラウドファンディングは、ほとんど仕組み上は似ていますが、以下のような違いがあります。

Fintech（フィンテック）業界の注目分野⑨：クラウドファンディング

Fintech（フィンテック）業界の注目分野の9つ目は、クラウドファンディング分野です。

クラウドファンディングとは、「群衆（Crowd）」と「資金調達（Funding）」という言葉を組み合わせた造語で、インターネットを通じて不特定多数の人に資金提供を呼びかけ、趣旨に賛同した人から資金を集める方法です。

今まで、一定資金が必要な事業を始めたり、サービス作ろうと思うと金融機関に貸付してもらうか、VCなどの投資家に株と引き換えに資金調達するしかありませんでしたが、クラウドファンディングの登場によって、不特定多数の支援者を集めることができれば、事業やサービスを始めることができるようになりました。

クラウドファンディングには、支援者が金銭的なリターンを得ることができる「投資型」と、金銭以外の物やサービスを受け取ることができる「非投資型」の2つの種類があります。

さらに、細分化すると、以下のように分類することができます。

Fintech（フィンテック）業界の注目分野⑩：ブロックチェーン

Fintech（フィンテック）業界の注目分野の10つ目は、ブロックチェーン分野です。

ブロックチェーンは、単語自体は聞いたことある人も多いと思いますが、どんなものなのか知らない人も多いのではないでしょうか？

ブロックチェーンとは、さまざまなデータのやり取りを複数のネットワーク上のコンピュータ同士を接続し、処理記録するデータベースの一種で、主に以下の特徴を備えているもののことを指します。

もっと簡単に説明すると、「不特定多数の人間が一緒に管理している、誰もデータの改竄ができないデータベース」と理解してもらえると良いです。

2018年~2019年頃は、ベンチャー界隈などでも、「ブロックチェーン×何々」という触れ込みのサービスや事業が立ち上がっていたりしましたが、ブロックチェーンでなければならない必然性が強い「何々」があまりなく、実際に、2019年には、大手コンサルティング会社、「マッキンゼー」によって、以下のような発表がありました。

しかし、2021年から、ブロックチェーン技術を活かした、NFT（Non Fungible Token：非代替性トークン）に多くの関心が寄せられてきています。

NFTとはアートや音楽、コレクターズアイテムなど、唯一無二かつ代替不可能なデジタル資産にブロックチェーン上で所有証明書を記録し、固有の価値を持たせる非代替性のデジタルトークンのことであり、新たな売買市場やビジネスを創出する技術として注目されています。

Fintech（フィンテック）業界の業界傾向

引用：2019 FinTech市場の実態と展望

現在、Fintech（フィンテック）業界の市場規模は矢野研究所によると、約5726億ほどの規模で、年次で約15%の成長率を誇っており、2022年には約1.2兆円の規模に成長するのではないかと予想されています。

それでは、Fintech（フィンテック）業界が現在、伸びてきているのかを解説します。

Fintech（フィンテック）業界が伸びてきている理由としては、以下の3つが大きな要因と考えられます。

Fintech（フィンテック）業界が伸びてきている理由①：経済産業省や金融庁による規制緩和や法改正などによる後押しの流れ

Fintech（フィンテック）業界が現在、伸びてきている理由の1つ目は、経済産業省や金融庁による規制緩和や法改正などによる後押しの流れ です。

上記の図は、2017年に経済産業省が発表した、「Fintechビジョンについて」の資料で、課題と政策対応がまとめられている図です。

このように、経済産業省でもFintechへの取り組みは様々な形で推進されていく予定です。

Fintech（フィンテック）業界が伸びてきている理由②：既存の金融事業会社の業務効率化に向けたDXの流れ

Fintech（フィンテック）業界が現在、伸びてきている理由の2つ目は、既存の金融事業会社の業務効率化に向けたDXの流れ です。

上記の図も同じく、2017年に経済産業省が発表した、「Fintechビジョンについて」の資料で、金融機関の動きについてまとめられている資料になります。

上記のように、2025年までに銀行収益の10~40%が喪失するリスクが予測されており、アメリカのBank of Ameriaでは店舗数や従業員数の削減、ネットバンキング取引の増加などが見られており、この流れは日本国内でも同様に起きております。

昨今では、実際に三菱UFJ銀行は経済のデジタル化に対応して、業務の構造改革を加速させる方針を固め、2023年度までに2000人程度の従業員を追加で削減し、大量採用世代の定年退職に伴う自然減に加え、新卒採用の抑制を進めることを2020年4月に発表しております。

さらに、最近ではDX化推進の流れもより強まっています。

Fintech（フィンテック）業界が伸びてきている理由③：既存の金融事業社で借入や資金調達ができないユーザーのニーズ拡大の流れ

Fintech（フィンテック）業界が現在、伸びてきている理由の3つ目は、既存の金融事業社で借入や資金調達ができないユーザーのニーズ拡大の流れ です。

上記の図も同じく、2017年に経済産業省が発表した、「Fintechビジョンについて」の資料で、金融包摂についてまとめられている資料になります。

現在、世界的なテーマとして、金融包摂（Financial Inclusion）が問題となっており、上記のような課題が顕在化しています。

日本でも最近では、個人においては、給与前払いサービスや、審査なしのバンドルカードの発行ができるサービス、ファクタリングサービスなどが普及していっています。

Fintech（フィンテック）業界は、IT業界未経験でも転職できるのか？

結論から申し上げると、Fintech（フィンテック）業界は、職種によっては、IT業界未経験でも転職することは可能です。

以下のような職種の場合は、IT業界未経験でも転職できる場合があります。

しかし、以下のようなプロダクトに直接的に関わるような「THE」IT系の職種の場合は、その職種自体の経験・スキルが必要なため、未経験での転職は難しい可能性が高いです。

Fintech（フィンテック）業界は、金融業界未経験でも転職できるのか？

結論から申し上げると、Fintech（フィンテック）業界は、金融業界未経験でもほとんどの職種は未経験でも転職することは可能です。

具体的には、以下の職種の場合は、金融の知識、金融業界の知識が転職時に求められることは少ないです。

実際にほとんどのFintech（フィンテック）会社の求人を見ても、求めるスキル・経験などには記載がありません。

しかし、金融機関との提携を結ぶような渉外の営業職などは、金融の知識や過去の人脈なども含めて、経験やスキルが求められる場合もあります。

また、エンジニアの中でもサーバーサイドエンジニアなどは、セキュリティの設計・実装を担う人は、セキュリティ関係の設計・実装経験が重視されたりする場合もあります。

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー①：Money Forward（マネーフォワード）

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャーの1社目は、Money Forward（マネーフォワード）です。

Money Forward（マネーフォワードは2012年に辻 庸介氏によって設立され、2017年9月に創業からわずか約5年で東京証券取引所マザーズ市場を果たした成長著しいSaaS事業の会社です。

マネーフォワードは創業時はお金の見える化サービス『マネーフォワード ME』をリリース、その1年後には『マネーフォワード クラウド会計・確定申告』リリースし、現在ではクラウド会計事業を中心した企業向けサービス事業と、家計簿アプリ「マネーフォワード ME」などの中心とした個人向けサービスの2つの大きな事業群の両軸で複数の事業・サービスを展開しています。

マネーフォワードの詳しい業績については、こちらの記事、

▶ 転職おすすめ！新興メガベンチャーのマネーフォワードの決算、年収、福利厚生、入社難易度まで解説

にまとめているので、ご覧になってみてください。

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー②：ZUU

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャーの2社目は、ZUUです。

ZUUは、元野村證券出身で富裕層向けプライベートバンキング業務、ASEAN地域の経営戦略担当等に従事していた、冨田 和成氏によって、「人生を前進させるための ”ガソリン” である “お金” に関するリテラシーを身につけることで、夢や目標に向かって全力でチャレンジする人を増やしたい」という思いの元、設立された会社です。

「お金のリテラシーを向上し、お金の不安を無くす。一人一人がもっとチャレンジできる世界へ。」ということをミッションとして、事業は以下の6つの軸を中心に展開しています。

ZUUが特徴的なのは、会社全体として、創業者の冨田 和成氏が実践してきた、『鬼速PDCA』を実践していることです。

また、その書籍はシリーズ累計20万部を突破しており、組織改善コンサルティングの事業としても提供しています。

ZUUの詳しい業績については、こちらの記事、

▶ 転職おすすめ！FintechベンチャーのZUUの決算、年収、福利厚生、入社難易度まで解説 

にまとめているので、ご覧になってみてください。

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー③：MFS

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャーの3社目、MFSです。

MFSは、2009年に中山田 明氏によって設立された企業です。

中山田 明氏はベアー・スターンズ証券で日本初の住宅ローン証券化に関わった後、新生銀行／新生証券で住宅ローン証券化チーム責任者として5,000億円以上の案件を組成後、SBIモーゲージ（現・アルヒ）でCFOを歴任し、「アメリカにあって日本にないサービスを日本でつくろう」と、同社をスタートさせました。

事業はオンライン型の住宅ローンという事業領域を軸に以下の7つのサービス事業を中心に展開しています。

これまで、住宅の購入にあたって、ローンを組む際に、住宅購入者のユーザーは以下のような悩みを持っていました。

しかし、上記のモゲチェックなどのサービスを使うことで、事前に審査に通るローンなどが把握できることによって、同時に物件も決めやすくなるようになります。

また、不動産投資の目的で住宅を買う人にとっても、「不動産投資ローン借り換えサービス」などで、常に自分にとって最適化つお得なローンの借り換えをすることができます。

MFSが展開する、モゲチェックですが、毎月およそ2,000名のユーザーがサービスを利用しており、2021年3月時点で、累計約5万人が利用をしています。

MFSは、2018年3月に約3.3億円の調達に引き続き、2021年3月に6.5億円の資金調達を実施しています。

調達した資金により、「住宅ローン審査に通る確率を上げるために個人の信用力をいかに向上させるか」に関連する提案機能や、人工知能の開発およびエンジニア採用を拡大する予定だそうです。

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー④：LayerX（レイヤーエックス）

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャーの4社目は、LayerX（レイヤーエックス）です。

LayerX（レイヤーエックス）は、2019年7月にGunosyの創業者である福島良典氏にMBOで事業譲渡する形でGunosyと、AnyPayによるジョイント・ベンチャーになります。

事業はブロックチェーン関連の技術コンサルティングや、ブロックチェーン・サービスの開発、実証研究、ブロックチェーン技術を軸として、金融領域など、様々な産業のDX（デジタル・トランスフォーメーション）を推進しています。

世の中では、既存システムが複雑化・老朽化しているため導入が進まない、老朽化したシステムの刷新にコストがかかる、システムが部署ごとに違うなどの、DXを進めていく中での課題がありますが、ブロックチェーンを活用することで、SaaSやERP、基幹システム、業務システムをつなぐことができ、ワークフロー全体をデジタル化することができるという、LayerX（レイヤーエックス）ならではの強みがあります。

事業実績などとしては、2019年11月には株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループとの協業、2020年4月には三井物産株式会社と「三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社」を設立するなど、様々な領域でブロックチェーン技術を活用し、実証実験のみならず具体的な商用化の取り組みがあります。

2020年5月には、約30億円の大型資金調達を実施し、資金は商用化のための事業会社設立や、これらに対応した事業・プロダクト開発、人材採用に充当する予定だそうで、現在、新型コロナウイルスの影響もあり、世の中でDXヘの関心や実際に推進する動きは増えているため、今後の成長に期待の企業です。

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー⑤：Kanmu（カンム）

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャーの5社目は、Kanmu（カンム）です。

Kanmu（カンム）は、2011年1月に八巻 渉氏によって設立された会社で、はじめは「オンライン版の四季報」を開発していたが、証券会社との接点がつくれずに頓挫してしまったそうです。

しかし、次にチャレンジしたのは、「カードリンクドオファー」で、クレジットカードの会員が事前にキャンペーンにエントリーしたうえで、加盟店で指定のカードで決済すると、キャッシュバックをはじめとした特典を受けられるサービスだったそうです。

当時、アメリカで流行していることを知った八巻氏は、自身の強みでもあるデータ解析との相性の良さを感じ、事業に着手したものの、すべての決済データを受け渡してもらうことを前提としていたが、八巻氏しか社員のいない小さなスタートアップに大量の個人情報を渡すことに、多くのカード会社が難色を示し、それ以上の拡大は望めず、また頓挫してしまったそうです。

何度も諦めずにピボットを繰り返す中で、2016年に生まれたのが、現在の主力事業のバンドルカード事業です。

バンドルカードは、以下のような3つの特徴があり、2018年より、後払い式のチャージにも対応して自宅でカード発行- チャージ- 決済が完結する体験を実現しています。

事業としては、200万ダウンロード（2020年2月現在）を超え、2016年から2019年の3年間で“3592.16%”という驚異の売上高成長率達成しており、国内のテクノロジー、メディア、通信業界を対象にした成長率ランキング「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 2019年 日本テクノロジー Fast 50」で第1位に輝いており、今後も成長に期待がかかる企業です。

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー⑥：Finatext（フィナテキスト）

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャーの6社目は、Finatext（フィナテキスト）です。

Finatext（フィナテキスト）は、2013年12月にドイツ銀行やヘッジファンド経た、林 良太氏と、東京大学経済学部の博士課程卒業した戸田 真史氏によって設立されたFintechの会社です。

2019年3月からは、持株会社体制へ移行して、新たに子会社として「株式会社Finatext」を設立したほか、「株式会社ナウキャスト」、「株式会社スマートプラス」など国内事業、海外事業を含む10社で構成される組織体に変更しています。

事業は、「金融を”サービス”として再発明する」ということをミッションに国内では、以下のつ11の軸を中心に展開しています。

2018年7月には、60億円の大型の資金調達を実施しており、資金の用途としては、スマートプラスの資本強化に充当され、画一的なサービスを提供する従来の証券会社とは異なる、ニーズに合わせた多様な証券サービスを提携パートナーとともに提供し、5年以内にミレニアル世代向けNo.1の証券会社になることを目指すとのことで、今後の成長に期待です。

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー⑦：funds（ファンズ）

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャーの7社目は、funds（ファンズ）です。

funds（ファンズ）は、2016年11月にサイバーエージェント出身の藤田 雄一郎氏と、マッキンゼー出身の柴田 陽氏が共同で創業した会社です。

藤田氏はソーシャルレンディングサービス「クラウドバンク」の立ち上げに携わった人物で、柴田氏はポイントアプリ「スマポ」など複数のサービスを立ち上げ、売却した経験のある連続起業家で、二人とも事業や経営に対して経験豊富な人物です。

創業当初は、ソーシャルレンディング事業者の情報を横断で比較できるサイト「クラウドポート」を運営していましたが、2019年1月17日付で金融メディア「ZUU online」を運営するZUUへ事業譲渡されています。

「未来の不安に、まだない答えを。」をミッションに、上場企業に資金を貸し出す形で投資ができる貸付投資のサービス「funds」を運営しています。

「funds」のサービスの特徴は以下のものがあり、事業自体は、金融業者であるクラウドポートが資金を集め、定められた基準を満たすファンド組成企業へ送金をし、ファンド組成企業が自社グループ内で事業資金を必要とする会社に貸付を行うというスキームになっています。

Fundsに登録する投資家は、正式ローンチから半年の6月時点で1万人に達しており、ユーザーは20〜40代の男性、年収300万円〜600万円のビジネスマンが中心。

2019年8月には、シリーズBラウンドで総額約7億円の調達をしており、今後の成長に期待です。

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー⑧：CAPMFIRE（キャンプファイヤー）

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャーの8社目は、国内最大のクラウドファンディングサイトのCAPMFIRE（キャンプファイヤー）です。

創業者の家入氏は「ロリポップ」「minne」など個人向けサービスを運営する株式会社paperboy&co.（現GMOペパボ）を福岡で創業し、2008年にJASDAQ市場最年少で上場させた著名な経営者です。

また、CAPMFIRE（キャンプファイヤー）はTVCMにで、人気女優の のん（能年玲奈）さんを起用したことでも話題になりました。

CAPMFIRE（キャンプファイヤー）は、「資金集めを民主化し、世界中の誰しもが声をあげられる世の中をつくる。」ということをミッションに、以下の7つの事業を中心に事業展開しています。

また、CAPMFIRE（キャンプファイヤー）では一つのサービスに全てのプロジェクトを集約するのではなく、コンセプト別にサービスを分けて事業展開を行なっていることも特徴です。

クラウドファンディング市場は国内で約2000億円規模の市場になっていると言われており、今後も拡大していくと予想されます。

2020年12月には、シリーズDラウンドとして約6億、シリーズEとして36億円もの大型資金調達を実施しており、さらに、6億円を上限とするコミットメントライン契約締結による融資枠を確保することで、合計約40億円の資金調達おを実施しており、累計出資額は76億5000万円に達しています。

過去の大きな資金調達は以下のような変遷となっています。

CAMPFIRE単体でのプロジェクト掲載数は43,000件、支援者数は400万人、累計流通総額は350億円に拡大しています。

今後は調達した資金で、国内最大の購入型クラウドファンディング「CAMPFIRE」を中心に、2019年9月開始の融資型クラウドファンディング「CAMPFIRE Owners」、2020年8月開始の株式投資型クラウドファンディング「CAMPFIRE Angels」の更なる利用者拡大に向けて事業基盤強化等に取り組んでいくそうです。

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー⑨：OLTA（オルタ）

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャーの9社目は、OLTA（オルタ）です。

OLTA（オルタ）は、2017年4月に野村証券出身の澤岻 優紀 氏によって設立された会社です。

「あらゆる情報を信用に変えあたらしい価値を創出する」ということをミッションとして、事業はファクタリングサービスのoltaを展開しています。

OLYAのクラウドファクタリングは、企業の請求書を買い取ることで、短期の運転資金需要に応えるものです。

約20万社のデータに基づくAI（スコアリングモデル）を開発したことで、従来必要だった面接や書類提出などの手間を効率化したのが特徴です。

他にも、法人代表の本人確認と売却対象の請求書、全口座の直近7カ月入出金明細、昨年度決算書をオンライン提出することで24時間以内に審査・買取査定結果を早くお知らせしてくれます。

さらに、契約が完了したら最短即日で指定口座に買取金額を振り込んでくれ、手数料も2％〜9％と業界の中でも低水準となっています。

このような事業展開により、創業からわずか2年半という短期間で、既に150億円以上の申請総額を達成しています。

2019年5月には、約20億円の大型資金調達を実施しており、2019年11月には、日本郵政グループとの連携を推進していくにあたり、日本郵政キャピタルを資本参加に向かい入れ、2億円を調達しています。

今後は、様々な金融機関や事業会社との連携を通じて、日本全国に飛び交う「請求書」をよりスムーズに動かすことで中小企業のキャッシュフローを改善し、地域経済の活性化を目指していくそうで、今後の成長に期待です。

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー⑩：justzInCase（ジャストインケース）

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャーの10社目は、justzInCase（ジャストインケース）です。

justzInCase（ジャストインケース）は、2016年12月にJPモルガン出身の畑 加寿也氏によって設立された会社で、誰もが安心して暮らせる「あんしんの民主化」の実現およびテクノロジーで保険業を変革することを目指し、インシュアテック事業を行なっています。

機械学習や保険APIを活用することで、今までに存在しなかった保険商品を、これまでとは異なる販売方法で世に広めていくために、以下のミッションを元に、以下の5つの事業を中心に事業展開をしています。

2019年12月には、シリーズAとしては、比較的大規模の10億円の資金調達を実施しており、資金の用途としては、採用拡大、経営体制の強化、大企業とのパートナーシップ強化のためのインフラ構築、新規事業開発に充当されるようです。

今後、保険もライフネット生命のようにデジタル化の傾向は強まっていく可能性は高く、今後の成長に期待です。

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー⑪：ウェルスナビ（WealthNavi）

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャーの11社目は、ウェルスナビ（WealthNavi）です。

ウェルスナビ（WealthNavi）は、2015年4月に財務省やマッキンゼーで活躍した柴山 和久氏によって、次世代の金融インフラを構築したいという想いから設立されました。

ウェルスナビ（WealthNavi）では、以下の2つの事業を中心に展開しています。

主力サービスのWealthNaviの特徴ですが、以下のような特徴があります。

WealthNaviでは、ラップ業務（投資一任契約・全体で約10兆円）のなかでもウェルスナビは働く世代の資産形成にフォーカスしており、働く世代が老後に向けた資産形成を加速させると、ロボアドバイザーの潜在市場は今後10年で16～23兆円と考えられているため、今後の成長に期待ができる市場規模です。

WealthNaviの詳しい業績については、こちらの記事、

▶ 転職おすすめ！Fintechベンチャーのウェルスナビの決算、年収、福利厚生、入社難易度まで解説

にまとめているので、ご覧になってみてください。

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー⑫：hey（ヘイ）

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャーの12社目は、hey（ヘイ）です。

hey（ヘイ）は、2018年2月に事業者向けの決済サービス「Coiney」を提供するコイニー株式会社と誰でもネットショップを開設できる「STORES.jp」を提供するストアーズ・ドット・ジェーピー株式会社がグループ化し、事業持ち株会社として設立された会社です。

また、同時に株式会社フリークアウト・ホールディングスの代表取締役社長である佐藤 裕介氏が heyの代表取締役社長に就任しています。

hey（ヘイ）は、「Just for Fun」をミッションに、お店のキャッシュレス化、E コマース対応など、お商売のデジタル化を支援する「STORES (ストアーズ) デジタルストアプラットフォーム」を開発・運営しており、以下の4つのサービスを中心に事業展開しています。

2020年8月には、シリーズEラウンドとして約6億、シリーズEとして資金調達を実施しており、さらに、さらなる事業拡大のため、オンライン予約システム「Coubic (クービック)」を開発・運営するクービック株式会社の全株式を取得し、グループ化しています。

クービックは STORES ブランドとして統合され、これまで同様サービス事業者のデジタル化を通じて、hey のミッションである「Just for Fun」こだわりや情熱、たのしみによって駆動される経済の発展に寄与することを目指します。

今後は、これまで以上に製品開発と事業者のサポートに注力し、hey のミッションである「Just for Fun」に賛同する優れた人材の採用と、その働く環境に積極的な投資を行う予定となっていて、採用については現在のおよそ2倍となる400 名体制を計画しているそうで、今後の成長に期待です。

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー⑬：hokan（ホカン）

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャーの13社目は、hokan（ホカン）です。

hokan（ホカン）は、2017年8月に株式会社ベイカレント・コンサルティングにて、保険業界を中心にマーケティング戦略・IT戦略立案・投資管理・PMOなどに従事していた、尾花 政篤氏によって設立されました。

事業としては、保険営業向けクラウド型顧客・契約管理システム「hokan」 の提供を中心に、保険業界向けにソフトウェア事業・コンサルティング事業を展開しており、「保険業界をアップデートする」ことをミッションに掲げています。

事業の実績としては、2020年12月時点では、全国31都道府県・127拠点で利用されています。

2020年12月には、約2.5億円の資金調達を実施しており、同時にSansan株式会社と資本業務提携契約を締結しており、提携の先には事業化を見据えており、すでに複数の大手保険会社や保険代理店との協議を進めているようです。

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャー⑭：ライフネット生命

転職におすすめのFintech（フィンテック）ベンチャーの14社目は、ライフネット生命です。

ライフネット生命は、2006年10月に、第二次世界大戦後初、日本国内では74年ぶりに内外の保険会社を親会社としないで設立された独立系生命保険会社で、日本生命出身の出口 治明氏とBCG出身の岩瀬 大輔氏らによって、設立されました。

また、ライフネット生命の功績としては、国内の保険業界で初めて、生命保険の手数料部分「付加保険料」と原価部分「純保険料」の比率を全面開示し、業界のタブーを打ち破りました。

かつて、日本の生保は、営業職員を中心とする人的販売が中心であり、保険の必要性を感じていない消費者に対して、ニーズを喚起し、簡単には理解できない保険の仕組みを説明するために、人的プッシュが必要とされるやり方だったため、生保の会社は多くの営業所や営業人員を抱え、コストをかけた営業体制を採っていたため、付加保険料の比率が高く、コストの公開は業界のタブーでした。

ライフネット生命の詳しい業績については、こちらの記事、

▶ 転職おすすめ！優良ITベンチャーのライフネット生命の決算、年収、福利厚生、入社難易度まで解説  

にまとめているので、ご覧になってみてください。

まとめ

FIntech（フィンテック）ベンチャー・スタートアップ業界はIT業界の中でも、今後成長が期待できる産業です。

そういった成長産業に携わりたい人、非IT業界から転職を考えている人にはオススメの事業領域のため、是非、この記事を参考に行動を起こしてみると良いかもしれません。

転職など自分から環境を変えることは、「面倒臭い」、「気が乗らない」という気持ちはあると思います。

しかし、悶々とした気持ちで働き続けることは、圧倒的に人生の時間を無駄にしているのと、人生のリスクを増やしている行為になるので

やらない後悔よりは、まず行動してみて、行動しながら考える方が生産的になると思います。

もし、少しでも迷っているようなら、この記事を参考に、キャリアコーチングのサービスを使ってみることも良いかもしれません。

おすすめのキャリアコーチングサービス【無料面談だけでも有益】

キャリアアップコーチング | 理想のキャリアを創りたい人を応援！

キャリアアップコーチングは、転職を前提としない相談が可能で、「今の自分からは想像できない未来を創る」ことをミッションにサービスをやっています。

サービス中はいつでもコーチにLINEで相談も可能で、無料面談もあり、全額返金保証制度もあり、気軽に始めるができます。

また、フルオンラインで実施し、平日の夜や土日祝日もやっているため、忙しい方でもスケジュールが調整しやすいことも特徴です。

キャリアアップコーチングの利用する時の流れ・手順

キャリアアップコーチングを利用する時の流れや手順については、こちらになります。

公式サイトを見る<<

ビジネス職向けエージェントまとめ【とりあえず登録→面談だけでも有益】

※登録もエージェントとの面談も全て無料です。

エージェントの利用する時の流れ・手順

エージェントを利用する時の流れや手順については、こちらになります。

ビジネス職向けエージェントはこの3社がおすすめです。

試しに全部登録してみるのも良いですし、自分に合いそうなエージェントを見つけてみるのも良いです。

しかし、転職エージェント選びで成功するためには担当との相性も大事なので、下記のまとめて登録することをおすすめします。

リクルートエージェント

リクルートエージェントは求人数、転職支援実績、顧客満足度No.1の転職エージェントサービスです。

特徴としては、提出書類の添削、面接対策、独自に分析した業界・企業情報の提供など転職サポートが充実しているため、転職が初めての人も安心して転職活動を行うことができます。

また、一般の求人サイトには掲載していない非公開求人が20万件以上があり、各業界に精通したキャリアアドバイザーが、希望やスキルに沿った求人を厳選して紹介してくれます。

公式サイトを見る<<

JAC Recruitment

JAC Recruitment は東証1部に上場している国内最大級の転職サイトでハイクラス向けの高年収層に特化した転職エージェントです。

1988年から累計約43万人の転職実績があり、特徴としては非公開の案件が豊富（約50%の割合）で約25,000社の企業と取引があり、あらゆる業界・職種の企業から多数の求人を保有しています。

通常、求人を紹介するコンサルタントと企業コンサルタントは別になっていることが多いですが、JAC Recruitment の場合は求人を紹介するコンサルタントが企業に直接訪問しているため、企業の文化や風土、事業戦略までも把握して、他では得られないリアルな情報を得ることができます。

公式サイトを見る<<

doda

dodaはパーソルキャリアの求人情報サービス・人材紹介サービスを提供する転職サイトで、エージェント業界No.2のサービスです。

まずは自分で求人を探してみたいという方も、1人での転職活動は不安を感じるという方もdodaで自分に合った求人を見つけることができ、自分に合わせた転職活動を行うことができます。

特に案件の量には定評があり、大手・優良企業からベンチャー企業まで、常時豊富な求人情報を掲載しており、非公開求人を含む約10万件の求人からあなたに合った求人を紹介してくれます。

公式サイトを見る<<

エンジニア向け特化のエージェントまとめ【とりあえず登録→面談だけでも有益】

エンジニア向けエージェントはこの3社がおすすめです。試しに全部登録してみるのも良いですし、自分に合いそうなエージェントを見つけてみるのも良いです。

TechClipsエージェント

レバテックエキスパート

レバテックエキスパートは、ハイクラスのエンジニアとクリエイターに特化した転職サービスで、レバテックは10年以上の支援実績があり、保有求人数は業界トップクラスです。

年間累計3,000回以上の企業訪問でCTOやPMと頻繁にミーティングを実施し、深い信頼関係から好条件求人を獲得しており、ハイクラス人材の採用を前提とした新規事業の立ち上げを行うこともあるそうで、そういった新規事業に携わって、キャリアアップを目指したい人にオススメです。

公式サイトを見る<<

Tech Stars Agent

Tech Stars Agent は、IT業界特化型の転職エージェントでIT・WEB業界に精通したプロのキャリアコンサルタントがきめ細かな面談を行います。

キャリアコンサルタントはメンバー全員がエンジニア経験や転職/独立支援の豊富な実績を持ち、きめ細かく面談をサポートしてくれます。

エンジニア出身のキャリアコンサルタント最適な職場が提案してくれるので、転職後のミスマッチも起こりにくいのが特徴です。

公式サイトを見る<<

転職求人サイトまとめ【エージェントとの面談が面倒な人向け】

転職活動は何となく考えているけど、実際にエージェントとの面談とかまでは、面倒くさいと考えてしまう人には、転職求人サイトの活用をおすすめします。

転職求人サイトの利用する時の流れ・手順

転職求人サイトを利用する時の流れや手順については、こちらになります。

求人サイトは、必要情報や履歴書など登録して、自ら気になる企業へ応募することもできますが、企業から、あなたにスカウトがやって来るため、自分がどの会社から評価されるのかなども知ることができます。

会員制求人サイト『BIZREACH（ビズリーチ）』

会員制求人サイト『BIZREACH（ビズリーチ）』は、会員数8万名以上、日本最大級の転職サイトです。

（「即戦力採用ならビズリーチ」というTVCMでおなじみの人も多いかもしれないです。）

現在会員数80,000名以上が利用しており、11万件以上の求人が検索ができる求人検索機能に加えて、ヘッドハンターの検索やスカウト機能もあるサービスとなっています。

公式サイトを見る<<

挑戦する20代の転職サイト「キャリトレ」

「キャリトレ」は、1日5分、レコメンドされる求人に対して「興味がある」を選択することで、自分の本当の価値や新しい可能性を発見できる転職サイトです。

「キャリトレ」がすごいのは、1日ずつレコメンドされる求人のなかから「興味がある」求人を選択するだけで、AIがより自分にマッチした志向性に合う求人がレコメンドされたり、企業からスカウトが届くようになります。

そのため、使えば使うほど、AIがあなたの好みを学習してくれて、自分のキャリアの可能性を発見することができます。

公式サイトを見る<<

リクナビNEXT

リクナビNEXT は、20代の約200件の口コミ調査の結果、どの指標においてもNo.1で、全ての人におすすめできる転職サイトです。

機能面では、「サイトの操作性」「求人情報の見やすさ」「スカウト機能」の3つが優れているため、非常に使いやすいです。

さらに、リクナビNEXTには、『グッドポイント診断』と呼ばれる評判のサービスがあり、これは、会員登録すると、無料で使えるサービスで、質問に答えていくと自己分析と自分の強みが知ることができます。

公式サイトを見る<<